ITエンジニアの働き方の一つとして「フリーランスエンジニア」があります。
近年注目度が上がっているフリーランスエンジニアの”お金周り”について興味がある方は多いのではないでしょうか？
そこで今回の記事では、フリーランスエンジニアの手取りはどれくらいなのか？
手取りを上げるには、どんな方法を行えばいいのか？について詳しく解説していきます。
この記事を読んで、フリーランスエンジニアの手取りの事をしっかりと理解しましょう。
最初に結論を言っておくと、フリーランスエンジニアは、やり方次第で手取りをどんどんアップさせることが出来るのです。
フリーランスエンジニアと会社員エンジニアの違い
ITエンジニアの働き方には、大きく分けて「会社員エンジニア」と「フリーランスエンジニア」があります。
それぞれの働き方の特徴や、年収などについて簡単にご紹介していきましょう。それぞれの働き方にはメリットやデメリットがあります。
会社員エンジニア
まず「会社員エンジニア」です。
会社員エンジニアは、IT関連企業に社員として雇用され、エンジニアの業務を行う働き方になります。
エンジニアとしての経験が浅い場合は、この働き方をするのが一般的で、会社が仕事を与えてくれるのが特徴です。
メリットとしては、毎月決まった金額の給与が振り込まれるため、収入が安定しやすい事です。
デメリットとしては、会社から指示があった仕事は必ず行わなければいけない事と、急激に収入が上がることはあまりないということです。
雇用されている以上は、安定していますが、大きく稼ぐことは難しいでしょう。
ちなみに会社員エンジニアの給与相場としては20代前半で300万円程度、30代を超え40代に近付くと500万円、600万円を超えるエンジニアも沢山います。
500万円の給与から手取りを計算すると400万円前後になります。
フリーランスエンジニア
もう一つの働き方が「フリーランスエンジニア」です。
フリーランスエンジニアは、個人事業主として開業届を提出し、仕事を自分で受注し収入を得る働き方になります。
会社員エンジニアと違って、請け負った仕事さえ終わらせられれば、どこで作業をしてもOKなので、非常に自由な働き方が出来ます。
自宅で作業を行ってもいいですし、カフェなどで行っても、コワーキングスペースなどで作業しても構いません。
メリットとしては、高単価な案件を受注できれば収入はいくらでも上がることです。
デメリットとしては、仕事がある月とない月の収入の差が激しい事でしょう。
自分で営業活動を行って仕事を受注して来なければ、報酬には繋がりません。
その代わり、良質な作業をこなせばクライアントから評価されるようになり、会社員エンジニアよりも高報酬を得やすい状況になれます。
ハイリスクハイリターンな働き方が、フリーランスエンジニアなのです。
フリーランスエンジニアの年収相場としては20代で400万円程度、30代を超えると900万円、さらに40代くらいになると年収1,000万円を稼ぐエンジニアもいます。
年収1,000万円の場合は、手取りが700万円くらいなので、かなり裕福な生活を送ることが出来るでしょう。
フリーランスエンジニアの手取りは収入からこれらを引いたもの
会社員エンジニアであれば、毎月給与から税金や健康保険料が差し引かれています。
一方のフリーランスエンジニアになった場合は、自分で稼いだ収入から税金や保険料などを自分で納めた後の額が「手取り」となります。
フリーランスエンジニアになった場合には、どんなものを納める必要があるのでしょうか？
内容をざっくりご紹介していきます。
住民税
1つ目が「住民税」です。
住民税とは、各地方自治体が行政サービスを行うために集められる税金となっています。
市町村民税で6％、都道府県民税で4％の税金を納めなければいけません。
税金の計算方法は、「均等割」と「所得割」があります。
収入から経費を差し引いた所得が多くなるにつれ、納めなければいけない住民税は増えていきます。
会社員として働いていると、会社が毎月特別徴収を行ってくれているので、いくら払っているのか気が付きにくいですが、日本国民であれば、誰もが収めている税金になります。
所得税
2つ目が「所得税」です。
前年の所得に対してかかる税金になります。
課税される所得額は、「年間の総収入から経費と14種類の所得控除を引いた額」です。
つまり、総収入に対して経費がどれだけかかっているのか？と、所得控除をきちんと行えば、課税される金額は段々と減っていくのです。
所得控除の一例を言うと「配偶者控除」「医療費控除」「青色申告特別控除」などがあります。
累進課税方式が採用されていて、所得が195万円以下であれば5％、そこから所得が増えるに応じて、最大45％まで納める税額は増えていくように決められています。
個人事業税
3つ目は「個人事業税」です。
個人事業税は、個人事業主の「事業所得」に課税される税金になります。
ただし、事業所得が290万円以下の場合は課税されることが無いのが特徴。
フリーランスエンジニアの納税額は、管轄の税務署の判断で微妙に異なるため、個人事業税はどのように計算されているのかを問い合わせる必要があります。
国民健康保険料
4つ目は「国民健康保険料」です。
会社員として企業に雇用されていれば、会社が加盟している健康保険に加入している状態です。
しかし、フリーランスになると個人事業主の扱いになるため、健康保険は「国民健康保険」に加入する必要があります。
国民健康保険料も、所得に応じて納める金額が変わります。
均等割、所得割、資産割、などの計算方法があり、各地方自治体で微妙に計算方法は違うのです。
所得が多くなれば多くなるほど、納めるべき健康保険料も上がっていくと考えましょう。
ちなみに、国民健康保険では「扶養」という概念がありません。
会社の健康保険であれば、配偶者などは被扶養者として保険料がかかりませんが、国民健康保険になると、配偶者の保険料もかかってくるので気を付けましょう。
国民年金
5つ目は「国民年金保険料」です。
国民年金保険料は定められた保険料額に保険料改定率を掛け合わせて算出され、毎年納める金額が変わります。
日本国民で、厚生年金などに加入していなければ、国民年金保険料は必ず納めなければいけません。
ちなみに、令和4年度の国民年金保険料は1人当たり16,590円です。
収入が少なく国民年金保険料を支払えない場合は、各自治体で「保険料の免除申請」も行うことができます。
(消費税)
6つ目は「消費税」です。
消費税は年間の売上が1,000万円を超えた個人事業主のみが払うことになっています。
駆け出しのフリーランスで年間売り上げが1,000万円をこえることはあまりないと思うので、フリーランスエンジニアになりたての頃は、あまり気にしなくてもいいでしょう。
ただし、何年もフリーランスを続けていると、段々と売上が上がってくる可能性も高いため、1,000万円を超えたら消費税を収める義務があることだけは、忘れないようにして下さい。
フリーランスエンジニアの概算手取りをご紹介
フリーランスエンジニアの手取りと言っても、年間で稼ぐ金額で大きく異なります。
一般的には、年収に応じてどれくらいの手取りを貰っているのか？について、ここで詳しく解説していきます。
年収300万円の手取り
まずは「年収300万円のフリーランスエンジニアの手取り」です。
年収300万円のフリーランスエンジニアの一般的な手取りを計算すると232万円程度になります。
所得税が約5万6000円、住民税が約16万4000円、保険料、国民年金が約44万9000円引かれ、トータルで70万円を徴収される計算です。
232万円だと毎月の手取りが20万円弱になるため、住んでいる地域によっては生活が困難になるかもしれません。収入を上げていく努力が必須です。
後述しますが、確定申告などできちんと経費計上すれば、徴収される税額も減っていくので、もう少し楽に生活することも出来ます。
年収500万円の手取り
次に、「年収500万円の人の手取り」です。
年収500万円のフリーランスエンジニアは約381万円の手取り額になります。
所得税が約14万3000円、住民税が約31万8000円、健康保険料・国民年金が約70万9000円引かれる計算になっていて、総徴収額は120万円程度です。
手取りとしては381万円で、まだ会社員エンジニアよりも稼げていない可能性もありますが、収入を上げたり、経費計上をきちんと行う事で手取り額はある程度変わります。
年収800万円の手取り
最後に「年収800万円の人の手取り」です。
年収800万円のフリーランスエンジニアの手取りは581万円程度です。
月の手取り額にすると48万円になるので、家族を十分に養うことが出来るでしょう。
所得税が約48万5000円、住民税が約57万2000円、保険料、国民年金が約110万9000円徴収されることになっていて、納める額は220万円くらいになります。
会社員エンジニアでここまで稼ぐ人はあまり多くはないはずなので、年収が800万円を超えたあたりから、フリーランスエンジニアの魅力がさらに高くなります。確定申告をきちんと行い、経費計上を正しく処理しましょう。
フリーランスエンジニアが手取りを上げる方法とは？
前述した通り、フリーランスエンジニアになると思いのほか徴収される税金や保険料が多いため、案外手取りが上がらないことがあります。
それでも、出来るだけ手取りは多く欲しいと、誰もが考えるでしょう。
では、フリーランスエンジニアの手取りを最大限に増やすには、どんな方法をとればいいでしょうか？
詳しく解説していきます。
きちんと経費を計上する
フリーランスエンジニアが手取りをなるべく多くするには「経費計上をきちんと行うこと」が重要です。
フリーランスが収める税金や保険料は、「収入から経費を差し引いて、そこから各種控除額を引いた所得」で計算されます。
つまり、出来るだけ多く経費を計上して確定申告したほうがお得なのです。
例えば、在宅でフリーランスエンジニアとして仕事をしているのであれば、こういったものを経費として計上できます。
- 作業している部屋の部分の家賃
- 作業している部屋で使っている光熱費
- 作業しているデスクやパソコン代
- 作業をするために使った事務用品
- 作業をする為に必要な作業着代
- 取引先との打ち合わせの際の食事代
- 取引先に訪問する際の交通費、及び車両代
などなど、かなり幅広く経費計上できるので、経費を計上しない方が損です。
さらに、個人事業主が掛けられる経費の上限は「無制限」とされています。
なので、「事業を行うために使った経費」であれば、必ず確定申告で申告をしましょう。
そうすれば、課税される所得額がどんどん小さくなり、徴収される税額や保険料をより少なくすることができます。
少ない収入額でも、手取りを増やすことが可能なのです。
控除を適切に行う
フリーランスエンジニアが手取りを増やすための方法としては「控除を適切に行うこと」も重要です。
フリーランスが出来る控除には、以下の4つの控除があります。
- 基礎控除
- 配偶者控除
- 青色申告特別控除
- 医療費控除
以上の控除をうまく活用すれば、収入から差し引かれる税金や保険料の軽減ができ、極力手取りを増やすことができます。
まず、基礎控除ですが、こちらは全ての事業者に一律に38万円ほど控除されるよう決められています。
次に「配偶者控除」です。もし、あなたに配偶者がいて、配偶者の所得が38万円以下であれば、最大「38万円の控除」を受けることが可能です。
そして、確定申告を行う際に「青色申告」で申告すれば、さらに55万円の「青色申告特別控除」を受けることが出来るのです。
白色申告と比べると、青色申告は提出する帳簿の量も増えるので、記帳が大変そうに感じますが、今では専用のソフトも沢山あるので、白色申告にするよりは青色申告の方が、断然お得でしょう。
ちなみに、国税庁のシステム「e-Tax」でオンラインの青色確定申告を行えば、さらに10万円の控除を受けられます。2019年以前は、青色申告を行えばオンラインでもオフラインでも一律65万円の控除でした。
しかし、2020年から制度が変わり、e-Taxを活用して確定申告を行った人だけが、65万円の特別控除を受けられるようになったのです。
フリーランスエンジニアであれば、オンラインでの確定申告も簡単に行えるはずなので、手取りを少しでも多くする為に、e-Taxを使った青色申告を行いましょう。
一つだけ注意をしておかなければいけないのが、青色で確定申告を行う際には開業したのと同時に「青色申告承認申請書」を提出しておかなければいけないことです。
この申請書を事前に管轄の税務署に提出することで、初めて青色申告での確定申告が出来るのです。
申請書の提出が出来ていなければ、白色での申告になってしまい、65万円の特別控除は受けることが出来ません。
4つ目の控除は「医療費控除」です。
フリーランスは、その年に支払った医療費を最大200万円まで収入から控除することができます。
10万円を超えて200万円までの医療費が対象で、配偶者の分まで医療費控除にまとめて申請できます。
その他、フリーランスを支援するための小規模企業共済や国民年金基金に加入した場合は、その掛け金まで控除の対象にできるので、必ず申請するようにしましょう。
営業努力をして取引先を確保する
フリーランスエンジニアが手取りを増やす方法の3つ目は「営業努力をして取引先を増やすこと」です。
フリーランスエンジニアは、どんなに高いスキルを持っていても、クライアントと契約を結んで仕事を受注できなければ、売上には繋がりません。
また、単発で依頼される案件ではなく、長期的に仕事を発注してくれるクライアントと継続的に仕事をするべきです。
長期的に取引を行う事で、互いの信頼関係も構築され、収入を安定させることが出来るでしょう。
さらに1社のみと取引をするのではなく、あらゆる営業努力を行って、新規の取引先を探すことはとても重要です。
複数社と取引することで、収入がゼロになるリスクも防げますし、新しい人脈を築くことにも繋がります。
営業と言っても、飛び込み営業だけでなく、SNSなどを活用したり、ブログなどを書いたりして、多くの人に発信を行う事も、営業活動の一環になるでしょう。
オンライン、オフラインをフルに活用した営業活動を継続することで成果が出てきます。
スキルアップ
フリーランスエンジニアが手取りを増やす方法の4つ目は「スキルアップをすること」です。
フリーランスエンジニアは、難しい仕事が出来ればできるほど、価値が高まって契約する単価が高くなります。
会社員エンジニアとは違って、職能で手当てが付くことはありません。
あくまで、どれだけクライアントが望む作業を正確に時間通りにこなせるか？だけが重要なのです。
そのためには、エンジニアとしてのスキルを日々高める努力がとても大切でしょう。
新たなプログラミング言語を勉強してもいいですし、様々なセミナーや勉強会などに出席し、新しい情報を手に入れてもいいでしょう。
とにかく、常に学び続ける姿勢を持つことで、会社員エンジニアとは全く違うスピードで、手取りを増やすことが出来るようになります。
スキル不足を感じた場合にはプログラミングスクールもおすすめ
フリーランスエンジニアになると、全てのフリーランスがライバルになってしまいます。
多くのフリーランスエンジニアの中で自分しか持っていない価値を売り出せなければ、仕事を受注するのは困難です。
フリーランスエンジニアとして独立した後に「スキル不足で仕事が手に入らない」と悩んでしまう人は多いかもしれません。
そこでおすすめなのが、もう一度プログラミングスクールなどを活用して、勉強をし直すことです。
プログラミングスクールには、いくつかのコースが設定してあり、初心者から上級者まで、様々な人を対象にしています。
フリーランスエンジニアとして独立したけれど、ライバルには全然敵わなかったと思った際には、プログラミングスクールで基礎からもう一度勉強し直してみてはいかがでしょうか？
また、プログラミングスクールによっては、フリーランスエンジニア向けのエージェントと契約をしているところもあります。
つまり、プログラミングスクールを通じて仕事を紹介してもらえる可能性もあるのです。
プログラミングスクールの費用は少し割高なので、金銭的な負担は増えるかもしれませんが、ライバルよりも成長して多くの案件を受注するチャンスにもなります。
自分への投資と考え、もう一度勉強し直してみましょう。
まとめ
というわけで、今回は「フリーランスエンジニアの手取りはどのくらいなのか？」「フリーランスエンジニアが手取りを上げるには、どのような方法があるのか？」というようなことを中心に記事をまとめてきました。
フリーランスエンジニアは、リスクがある一方で会社員エンジニアでは稼げない金額を得られる可能性があることが、よくお分かりいただけたのではないでしょうか？
あなたも、フリーランスエンジニアに興味があるのであれば、プログラミングスクールなどに通い知識を身に付けて、早速独立をしてみてはいかがでしょうか？
会社員では稼げない大金を稼ぐチャンスです！